【不動産価格の見通し】
「上昇」が68.5%となり、5年ぶりに減少に転じる。市場関係者の一部に高値警戒感が出始めたことが「上昇」の減少に繋がったと考えられる。
【賃料水準の見通し】
「上昇」が54.3%で、調査開始以来、初めて「上昇」の構成比が過半数を占めた。その理由として、土地価格や建設費など開発コストの上昇を挙げる回答者が多くみられた。
【不動産価格の見通し】
「上昇」が68.5%となり、5年ぶりに減少に転じる。市場関係者の一部に高値警戒感が出始めたことが「上昇」の減少に繋がったと考えられる。
【賃料水準の見通し】
「上昇」が54.3%で、調査開始以来、初めて「上昇」の構成比が過半数を占めた。その理由として、土地価格や建設費など開発コストの上昇を挙げる回答者が多くみられた。
【不動産価格の見通し】
「上昇」が82.0%で9回連続増。不動産価格の見通しでは、強気の意見が更に増加している。
【賃料水準の見通し】
「上昇」が36.0%で前回の31.9%から更に増加。賃料水準の見通しでも強気の意見が更に増えている。
【不動産価格の見通し】
「上昇」が78.0%で8回連続増。不動産価格の見通しでは、強気の意見が更に増加している。
【賃料水準の見通し】
「上昇」が31.9%で前回の30.8%から若干の増加。賃料水準の見通しでも強気の意見が増えている。
【土地価格の見通し】
「上昇」の回答構成比が3分の2を超え、土地価格の見通しでは強気の意見が支配的に。
【賃料水準の見通し】
「上昇」の回答構成比が3割を超え、賃料水準の見通しでも強気の意見が優勢に。
土地価格の見通しは「上昇」が41.2%に増加。「上昇」の構成比は6回連続で増え、今後の見通しで強気の意見が優勢に。賃料水準の見通しは「下落」が5.9%へ減少。「横ばい」が主流であるものの「下落」の回答構成比は過去最低に。
土地価格の見通しでは「上昇」が36.8%へ増加。ディベロッパーによる新規開発の動きが強気の見通しに影響している。賃料水準の見通しでは「横ばい」が79.3%で主流。前回(11年1月)から目立った変化がみられない。
土地価格の見通しでは「上昇」が34.1%に増加した。資金調達環境の改善に加え、新規開発の動きが強気の見通しに影響している。賃料水準の見通しでは「横ばい」の見通しが主流だが、「上昇」が「下落」を上回るなど、賃貸市況の改善の兆しがみられる。
市場関係者83名を対象に、物流施設の不動産市況の見通しに関して第6回目のアンケート調査を行った。土地価格の見通しでは「上昇」が18.1%に増加した。また、賃料水準の見通しでは、「横ばい」が85.5%と大半を占めた。
市場関係者81名を対象に、物流施設の不動産市況の見通しに関して第5回目のアンケート調査を行った。土地価格・賃料水準の見通しとも「横ばい」が主流で、下げ止まりの傾向がみられた。
市場関係者77名を対象に、物流施設の不動産市況の見通しに関して第4回目のアンケート調査を行った。土地価格の見通しは「下落」が42.9%となり、前回の89.2%から大幅に減少。悲観論一色の最悪期から脱した。